本報告は、西アフリカにおける初等教育段階の留年・退学問題に対し、教育行政および学校自身が有効と認識する対策を起点として、日本のNGOであるル・スリール・ジャポンがそれを実装してきた実践を比較・分析するものである。
2015年から2019年まで活動を行ったブルキナファソと、2021年から活動を開始したベナン共和国を対象とし、いずれも家庭学習が問題解決のために重要であると指摘された点は共通していたが、その実現のためのアプローチは異なる。両国での実践から、留年・退学問題は児童や家庭の意識の問題に還元できず、学習を可能にする地域包括的な条件整備の重要性がある。

■報告者：石田純哉 氏 　特定非営利活動法人ル・スリール・ジャポン 理事長、事業責任者
■報告タイトル：『「正解」を持たずに始めた学びの場の支援～留年・退学問題に取り組んできた西アフリカの小学校から～』
■日時：　2026年2月3日（火）14:00～15:30
■司会：　青木一能　アフリカ協会学術研究委員会委員長（日本大学名誉教授）
■概要：『なぜアフリカ諸国は、ロシアや中国に傾くようになったのか。なぜ現地では、国際ロマンス詐欺や西側諸国を批判する陰謀論が台頭してきたのか。2003年より西アフリカを行き来するなか、SNSの普及を背景に人びとは「先進国」や「経済大国」との関係に疑念を膨らませるようになった。世界のパワーバランスが揺らぐ今、人びとの声に耳を澄ませることで、国際協力と日本の対アフリカ外交のありかたを問い直す。』

講演概要は、機関誌「アフリカ」2026年春号にて報告を掲載致しましたのでご参照願います。
また、講演内容は当協会HPに掲載しておりますので、ご視聴願います。
講演内容をご覧いただけますので、ご参照願います。